ファイナンシャルプランナーによる無料「ライフプラン相談室」

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弊社は不動産売買仲介として経験に長けた「住宅購入」「住宅ローン」のプロフェッショナルであると自負しております。しかし、よりお客様にご満足いただけるよう購入後から将来に渡ってを具体的に ” 見える化 ” し、第三者的立場の視点でのコンサルティングをする「ライフプラン相談室」を無料にて行うことに致しました。ご家庭のライフプラン、家計診断、自宅の火災保険、家族の生命保険などの問題について、お客様のご状況にそれぞれ最適な対策をアドバイスさせていただきます。

まずはお気軽にご相談下さい。ご相談・査定は無料です。

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住宅購入を考えるにあたり考えるべきリスク

リスクその1【お金の不安】物件検索の前に行うべき資金計画

資金計画イメージ画像資金計画、お金のことは住宅購入における最大のリスクと言えるでしょう。
ほとんどの方は住宅ローンを利用して住まい購入をします。
「頭金0円で購入できます」「諸経費の費用もローンできます」
など、金銭的なリスクヘッジを謳った物件チラシを見かけますが、 頭金なしのフルローンなどはあくまでお客様の状況に左右されるもので、 「この物件だからこの資金計画が可能」というわけではないのです。(中にはフラット35Sなど建物によって融資条件が変わるものもございます)

また、住宅ローンの支払いだけではなく、他にも子供の教育費や生命保険料、税金の支払い、老後へ向けた貯蓄など、必ず発生してくるその他支出も考えなくてはいけません。
フロンティアホームプラスは購入後の家計の収支と貯蓄残高が、どのように推移していくのかを確かめることが住宅購入計画の第一歩と考えています。ご自身のライフスタイルに沿ったかたちできちんとしたライフプランを立てて、将来設計を具現化することが大切です。
購入予算についても、土地を購入後に注文建築をする場合の予算配分やローンの組み立て方、中古住宅を購入してリフォームをする場合の資金計画など、ケースによって考える必要があります。

住宅ローン審査についてもっと詳しく見る

リスクその2【地震・事故】自然災害の不安

地震で被害にあった建物画像東日本大震災以降、被災した場合の住宅ローンの支払いや建て替えのための借り入れについての情報、またそもそも災害になりにくい立地、建物の仕様などより被害をおさえることの重要性を意識される方が増えています。地震のみならず台風などの天候による災害もあり、地震保険や免震・耐震構造についてのお問い合わせは大変増えています。

住宅ローンを借り入れすれば、基本的には、例え家が災害で壊れても借り入れしたものを返済していかなくてはなりません。2011年3月に起きた東日本大震災においては「私的整理ガイドライン」ができ、収入の確保が難しく、今後も返済を行うのは不可能だろうと思われる人を対象に運用が始まったところです。

自然災害への対策についてもっと詳しく見る

リスクその3【生命保険】万が一の不安

あまり考えたくないことではありますが、世帯主がなくなられてしまった場合のリスクも住まい購入を検討する上では外せないポイントです。賃貸の場合はずっと家賃が発生してしまいますが、住宅ローンを組んだときに加入する団体信用生命保険の場合、借りた本人が死亡となった時、債務がなくなり、また高度障害の際には債務が軽減されるという保険です。フラット35など任意加入(加入しても加入しなくてもいい)ものもありますが、ほとんどの住宅ローンでは、団信に加入できることを融資の条件としています。また、任意加入であっても、ほとんどの人が加入されています。

例えば、世帯主45歳の妻・子供2人の4人家族で15万円の賃貸マンション暮らしの場合の必要保障額(※)は45歳時で約1億2000万円ですが、住宅ローンで5500万円を借入し住まいを購入、更に団体信用保険適用、その他保険の見直しを行なっていた場合は、同時期の必要保障額は約5000万円となります。万が一のリスクを考えると賃貸と購入でのリスクは大きく異なるのです。


※必要保障額とは
必要保障額は、「万一の時以降に予想される遺族の支出総額」から「万一の時以降に予想される配偶者の収入総額」を差し引いた残額のことです


団体信用生命保険とは

ライフプランニングで不安を解決

このような将来のお金に関わる不安をタイムラインに沿って明確な数値化し解消すること、それが「ライフプランニング」。つまりは、各個人の理想とする将来像(豊かになりたい、子供は何人欲しい、一戸建てを買いたいなど)に基づき、将来必要となるであろう資金額(独立開業資金、学費、住宅購入資金、老後の生活費など)や起こりうる危険(病気、事故など)を推測し、必要資金を「見える化」すること、また「見える化」した問題に対策を立てていくことです。


お客さまとご家族の将来設計 = ライフプランニング

スタッフイメージ他社では有料のケースも多いライフプランニングですが、フロンティアホームプラスはよりお客様にご満足いただけるサービスを目指し、ファイナンシャルプランナー集団「FREE PEACE(※)」と提携し、最大計4時間のライフプラン相談室を開設いたしました。 最初にお金の心配を払拭することで、気持ちよく物件探しをスタートできるのです。 この機会にぜひご活用ください。

ライフプラン設計のプロに相談できるから安心、もちろんライフプランに合わせた物件のご紹介もお任せ下さい!

※「FREE PEACE」とは
「株式会社FREE PEACE」のことで、ファイナンシャルプランニングを通して、お客様の大切なものを守ることを使命とするFPコンサルティング事務所です。

株式会社FREE PEACEホームページ

「ライフプラン相談室」のながれ

ライフプランニングイメージ無料で最大4回(計4時間)というコンサルティング内容となります。
主なFPコンサルティング内容(資金シミュレーションシート例)

  • ライフプラン概要説明
  • すまいに関する優遇制度(住宅ローン控除など)紹介
  • 問題点の具体化
  • ヒアリングシートの作成

↓

  • 収支バランスシートの把握
  • 住宅ローン概論とヒアリング
  • 将来シミュレーション
  • 団体信用生命保険の概要
  • 繰り上げ返済、修繕積立ファンドの作り方
  • 現状の保険分析、改善策の予告

↓

  • 上記内容に基づいた家計・保険の見直し

↓

  • 新しい収支バランスシートの完成

※ご相談は無料ですが、完全予約制となります。
下記予約フォームより希望日時をご指定ください。
※「お問合せ内容」に”ライフプラン相談室予約”とご入力ください。
※住宅購入を検討されているお客様を優先させていただいております。


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※ライフプラン相談室はLiPSS(ライフプランニング・サポート・サービス)」の分析結果の資料をもとに行わせていただきます
※LiPSSご提案資料によるプランは、お客様の限られたデータをもとに現時点の平均値データ、社会保障制度等の諸条件をもとに収支を予測した資料になります。したがって、諸条件や経済事情の変化により、将来、結果が相違しますのでご了解下さい。
※LiPSSにおける数値・データについて ~  1. 年齢については、各年度4月2日から翌年の4月1日の間で何歳になるかを基準に、試算します。 2. 国民健康保険の医療分・介護分保険料は、平成22年度の東京都千代田区をモデルにします。 3. 給与所得の標準値データについては、厚生労働省「平成18年 賃金センサスデータ」・人事院「平成18年 公務員白書」「平成17年 国家公務員給与等実態調査」の数値をもとに計算します。事業所得の標準値データについては、「平成16年度 国税庁統計年報書」の統計データを使用します。 4. 退職金の標準値データについては、東京都産業労働局「平成16年版 中小企業の賃金・退職金事情」、厚生労働省「平成18年 賃金センサスデータ」・大蔵財務協会「平成18年版 公務員給与便覧」の数値をもとに計算します。 5. 各年度の税額計算については、平成22年4月現在の制度を基に、各年の所得額で所得税・住民税を計算します。
※LiPSSの加入済保険の表示について ~ 1. 加入済保険はご契約にかかわる資料(生命保険証券、契約概要等)にて確認のとれた生命保険及び今回ご提案する生命保険等を記載します。よって、現在のお客様の既にご加入中の生命保険に基づく保障内容とは異なる場合がございますのでご注意下さい。 2. 保険金・給付金等の支払事由・生命保険契約上の年齢計算方法は、保険会社によって異なることがあります。場合によっては提案書に記載された金額と、実際の保障額が異なる場合がありますのでご注意ください。
※LiPSSにおける公的年金制度について ~ 1. 受給額・支払社会保障料等の計算は、平成22年4月現在の制度で試算した概算値であり、将来変更される場合があります。 2. 厚生年金について、平成15年4月2日以降の給与所得については、総報酬制に対応します 3. 繰上げ・繰下げ支給及び在職老齢年金については対応しません。 4. 万が一ケースについて、ご本人もしくは配偶者がお亡くなりになった場合の数値を試算します。 5. 生存時は、雑所得として税額計算の対象としますが、万一時は、全て税額計算の対象といたしません。