サイディング

サイディング(さいでぃんぐ)とは、外壁材の一種で耐水・耐天候性に富む板状の外壁材の総称のことをいいます。
サイディングボードとも呼ばれており、レンガ調、タイル調、木目調、塗り壁調、石積調など柄や色などデザインも豊富なため、外壁にサイディングが使われている家を多く見かけるようになりました。
外壁材には他にモルタル・塗り壁、タイル、レンガ・ブリック、セラミック外壁、ALCなどがあります。これらの外壁材の一種類がサイディングです。
サイディングは工場で大量生産されるので、品質は均一で比較的安価なものが多く、また外壁の下地に直接取り付けるため、施工性が高いのも魅力のひとつです。

サービスルーム

サービスルーム(さーびするーむ)とは、建築基準法で採光や換気について床面積に対する窓の大きさが基準を満たしていないなど、居室として認められない部屋のことをいいます。
「納戸」も同じ意味で使われているケースが多くあります。
居室は建築基準法で有効採光率が決められており、住宅の場合は「開口部(窓)の大きさが居室床面積の1/7以上」です。この規定よりも窓が小さいと居室として認められないので、サービスルームとなります。
部屋の広さとは直接関係がなく、実際には独立した部屋として十分に使用できても採光がとりにくいので注意が必要です。
間取り図では『S』『Service Room』、最近では『DEN(書斎)』『F(フリールーム)』と表記されることもあります。
ただ、建築基準法的に居室と表記できないものの、実際には「少し暗い部屋」といった解釈が一般的です。

再建築不可

再建築不可(さいけんちくふか)とは、中古住宅などの既存の建築物のうち、建て替えや増改築をできない不動産のことをいいます。
不動産公正取引協議会の表示規約で、再建築不可の不動産については「再建築不可」「建築不可」と表示することが義務づけられています。
たとえば、市街化調整区域の土地、接道義務(敷地は4m以上の道路に幅2m以上接していなければならない)に違反している土地建物、既存不適格建築物などです。
また、実際には再建築不可にもかかわらず、その旨を表示していない広告を出す業者もいるので中古住宅の購入に際しては注意が必要です。

再販物件

再販物件(さいはんぶっけん)とは、過去に一度分譲されたものの販売不振など何らかの理由で販売が停止され、その後、価格や仕様の見直しをしたうえで再び販売されている物件のことをいいます。
一般的に当初の売主から、別の不動産会社などが買い取って再販されることが多く、「クリアランス物件」「新古マンション」とも言われています。
新築後数年以上経っている場合もありますが、一度でも入居者がいた中古物件とは異なります。
新築でも中古でもないため、物件によって融資が付きにくいこともあります。

在来工法

在来工法(ざいらいこうほう)とは、日本の代表的な木造建築工法であり木材の土台、柱や梁等の軸組で荷重を支える建築工法のことをいいます。
「木造軸組(もくぞうじくぐみ)工法」とも呼ばれています。
土台の上に柱を立てその上に梁(はり)を掛け渡し、斜めに筋違い(すじかい)を入れて補強し、壁を組んで作ります。
柱と梁で建物を支える構造になっているため増改築が容易で、使用する木材によって予算にも柔軟に対応できます。しかし、職人の経験や技術の差が出やすく、施工レベルや工期にバラツキが生じやすくなる工法です。

所得税

所得税(しょとくぜい)とは、日本国内で個人が得た所得に対して課税される直接税のことをいいます。
所得は給与所得や不動産所得などの10種類があり、課税方式は総合課税と分離課税があります。
総合課税は他の所得と合算した金額に対して課税され、分離課税は単独で課税されるものです。税率もそれぞれ異なります。
不動産取引に係わる所得税は不動産所得と譲渡所得です。譲渡取得については、土地建物や上場株式等の譲渡所得が分離課税、それ以外のゴルフ会員権などの譲渡所得は総合課税になります。

更地

更地(さらち)とは、建物・構築物・工作物などが建っていない「まっさら」な状態、かつ借地権・地役権などの使用収益の制約する権利の付いていない土地のことをいいます。
建物や借地権がない土地であるため、所有者が自由に使用収益できることから担保価値が高いです。
宅地であることが基本的な要件となるため、たとえ建物等が無い農地、山林は更地に該当しません。
更地はすぐにでも建物の建築が自由にできる土地を意味します。
実際に不動産市場で売買される土地で、完全な更地というのはほとんどないのが現状です。

財形住宅融資

財形住宅融資(ざいけいじゅうたくゆうし)とは、勤務先企業が財形貯蓄制度を導入している場合に財形貯蓄を1年以上続けてきた人が利用できるローンのことをいいます。
財形貯蓄とは「勤労者財産形成貯蓄制度」と言われ、企業の福利厚生の一つで、住宅の購入・建設・リフォームに必要な資金を貯めることを目的に、一定額を給与から天引きというかたちで貯蓄を行う「財形住宅貯蓄」、使用用途が限定されていない「一般財形貯蓄」、老後の生活資金を貯めるための「財形年金貯蓄」と貯蓄の目的に応じて3つの種類がある。天引きされた資金は、企業が金融機関に送金し、貯蓄を行うシステムである。 この3つのタイプの財形貯蓄を1年以上続けてきた人、申込日前2年以内に預け入れを行っていること、申込日における残高が50万円以上であること、勤務先から住宅手当などの負担軽減措置を受けられることが利用できる条件としてあります。民間金融機関の融資やフラット35とも併用することが可能で、財形貯蓄残高の10倍もしくは、住居の新築・購入・土地取得(整備を含む)・リフォームに必要な額の90%のいずれか低い額が融資可能額となり、最高4,000万円まで借りることができます。
金利タイプは5年ごとに金利が見直される「5年固定型」で、 金利見直し後の返済額は最大で1.5倍までと上限が設けられています。しかし、金利が上昇しそれまでの返済額の1.5倍以上に増えた場合、未払い利息が発生します。
メリットとしては、元本550万円までの利子分が非課税となる。また、会社によっては住宅購入の際に利子補給などさまざまな特典を受けることができる場合も。
申込は、「事業主転貸融資」が利用できる会社の場合には勤務先を通じて申し込み、制度がない場合などは住宅金融支援機構(旧住宅金融公庫)に申し込みます。なお、「転貸融資」を利用する場合、転職時には全額一括返済が必要となります。